Home > 『労働調査』 > 2022年
2022年 2021年 2020年 2019年 2018年 2017年 2016年 2015年 2014年 2013年 2012年 2011年 2010年 2009年 2008年 2007年 2006年 2005年 2004年 2003年 2002年 2001年 2000年 1999年 1998年 1997年 1996年

2022年

1月号

【New Wave】

安全で働きがいを高める環境整備に向けて思うこと

松元 洋平(全国電力関連産業労働組合総連合・労働政策局長)

【かいがい発】

「公」の温故知新

鈴木 庸子(日伊語通訳・翻訳家)

労調協理事、新年を語る

新たな年を、確かな前進の年に

清水 秀行(連合・事務局長)

年初に思うこと

中澤 清孝(電機連合・書記長)

2022年の気になること

柴田 謙司(NTT労働組合 中央本部・事務局長)

年初に思うこと

津村 正男(基幹労連・事務局長)

「謹賀新年」

安達 正美(日本郵政グループ労働組合(JP労組)・書記長)

雑感・・・次代に何を引き継ぐのか

伊藤 功(自治労・書記長)

特集 労働組合はジェンダー平等を実現できるか

  1. 男女賃金格差是正のための取り組みを

    浅倉 むつ子(早稲田大学・名誉教授)
  2. 労働組合と女性:被扶養配偶者という考え方から夫婦で就業を続けつつ家族形成ができる働き方のモデルへ

    永瀬 伸子(お茶の水女子大学・教授)
  3. 労働組合におけるジェンダー主流化の取組みの必要性

    金井 郁(埼玉大学人文社会科学研究科・教授)
  4. 連合「ジェンダー平等推進計画」フェーズ1

    ~計画実行に向けた取り組みについて~
    井上 久美枝(連合・総合政策推進局長)
  5. ジェンダー平等における性的指向・性自認(SOGI)の位置付けと課題

    神谷 悠一(一社)LGBT法連合会/一橋大学・客員准教授)

【Research Box】

労働組合組織率は16.9%、労働組合員数減少も女性労働組合員数は増加

-厚生労働省「令和3年労働組合基礎調査の概況」より-

【連載】

次世代ユニオンリーダーに聞く(国際研究編)(7)

篠田 徹(早稲田大学 社会科学総合学術院・教授)

[ワンポイント・ブックレビュー]

酒井正著『日本のセーフティーネット格差』慶應義塾大学出版会(2020年)

▲Top

2月号

【New Wave】

日々の暮らしと安全配慮義務

永井 幸子(UAゼンセン常任中央執行委員 短時間組合員局長・政策サポートセンター長)

【かいがい発】

ダブルケア月間:ケアを中心とした社会へ

山下 順子(英国ブリストル大学 社会学・政治学・国際学研究科 上級講師)

特集 勤労者の生活の現状と今後の課題

2021年度生活実態調査総括報告

消費抑制を招く将来不安払拭のためには賃上げが必要
働き方見直しのさらなる推進で両立実現を

労働調査協議会

調査実施組合からの報告

  1. 日本労働組合総連合会(連合)

    酒井 伸広(労働条件局次長)
  2. 自動車総連

    川見 名央(労働政策局部長)
  3. 電機連合

    坂尾 布由子(労働調査部)
  4. JP労組

    中野 博之(中央本部 総合企画部長)
  5. 公務労協

    杉﨑 穣滋(事務局次長)

【連載】

次世代ユニオンリーダーに聞く(国際研究編)(8)

篠田 徹(早稲田大学 社会科学総合学術院・教授)

[ワンポイント・ブックレビュー]

エイミー・C・エドモンドソン著(野津智子訳、村瀬俊朗解説)『恐れのない組織 「心理的安全性」が学習・イノベーション・成長をもたらす』英治出版(2021年)

▲Top

3月号

【New Wave】

冬の記憶から

山根 正幸(連合 企画局長)

【かいがい発】

アメリカ退職事情

賀茂 美則(ルイジアナ州立大学社会学部 教授 学部長)

特集 停滞する日本の賃金水準と労働組合

  1. バブル崩壊以降の賃金と労働運動の課題

    石水 喜夫(京都橘大学経済学部 教授)
  2. 韓国における賃金の現状と、今後の課題

    高安 雄一(大東文化大学経済学部 教授)
  3. 台湾における賃金の現状と、今後の課題

    國府 俊一郎(大東文化大学経営学部 教授)
  4. 停滞する日本の賃金と春闘再活性化の道

    鈴木 不二一(NPO法人 働く文化ネット 理事)

【連載】

次世代ユニオンリーダーに聞く(国際研究編)(9)

篠田 徹(早稲田大学 社会科学総合学術院・教授)

コロナ禍とグローバル化した私たちの社会(7)

日本の扉がようやく開いた~待たされ続けた留学生たち~
梅本 千佐子(日本語教師)

[ワンポイント・ブックレビュー]

藤村博之編『考える力を高めるキャリアデザイン入門 -なぜ大学で学ぶのか』有斐閣(2021年)

▲Top

4月号

【New Wave】

箱根駅伝からの学び

東矢 孝朗(自動車総連・副事務局長)

【かいがい発】

バンコクのスラムに暮らして30年

-山岳部、ヒマラヤ、難民との出会いから国際協力を考える-
八木沢 克昌(公益社団法人シャンティ国際ボランティア会・アジア地域ディレクター)

特集 純粋持株会社における労使関係

  1. 純粋持株会社の労使関係の意思疎通の変化と課題

    村杉 靖男(労働研究センター 会長)
  2. 純粋持株会社における労使コミュニケーションの現状と課題に関する一考察

    鬼丸 朋子(中央大学経済学部 教授)
  3. 純粋持株会社解禁以降の労働法における課題

    松井 良和(茨城大学人文社会科学部 講師)
  4. 企業グループ労使関係と労連・労協の役割

    -労使関係の「車の両輪論」を基に-
    呉 学殊(労働政策研究・研修機構 統括研究員)

【参考資料】

「持株会社解禁に伴う労使関係懇談会中間とりまとめ」

労働省労政局労働法規課

「平成27年純粋持株会社実態調査」

経済産業省

【連載】

次世代ユニオンリーダーに聞く(国際研究編)(10)

篠田 徹(早稲田大学 社会科学総合学術院・教授)

[ワンポイント・ブックレビュー]

菅原琢著『データ分析読解の技術』中公新書ラクレ(2022年)

▲Top

5月号

【New Wave】

持続可能な世界平和の実現

清水 雅弘(日本郵政グループ労働組合(JP労組)中央本部 労働政策局次長)

【かいがい発】

たかが名前、されど名前

杉本 良夫(豪州ラトローブ大学名誉教授・社会学)

特集 観光産業の現状と労働組合の取り組み

  1. 旅行産業の動向と雇用・労働に関する課題

    矢ケ崎 紀子(東京女子大学現代教養学部 教授)
  2. 観光産業の現状と労働組合の取り組み

    石川 聡一郎(サービス連合 事務局長)
  3. コロナ禍における貸切バス事業者の対応と今後求められる政策課題について

    衣笠 純也(日本私鉄労働組合関西地方連合会 自動車対策部)

【Research Box】

産業計に比べて低位にある宿泊業の賃金水準

-厚生労働省「令和3年賃金構造基本統計調査」より-

【参考資料】

『新型コロナウイルス感染症の感染拡大下における労働者の働き方の実態に関する調査(企業調査、労働者WEB調査)』(抜粋)

労働政策研究・研修機構(JILPT)

[ワンポイント・ブックレビュー]

ミノーシュ・シャフィク著『21世紀の社会契約』東洋経済新報社(2022年)

▲Top

6月号

【New Wave】

日本は平和の「トップガン」目指せ!

三上 昌佳(NTT労働組合中央本部 企画組織部長)

【かいがい発】

ウクライナ支援活動

茂木 規江(アダム・ミツキェヴィチ大学 民族言語学科 講師)

特集 労働教育の取り組み

  1. ワークルール検定の意義と課題

    木村 裕士(一般社団法人 日本ワークルール検定協会 専務理事)
  2. 「労働ハンドブック」作成と「高校等出前講座」の取り組み
    (山形県労働者福祉協議会における労働教育支援事業)

    舩山 整((一社)山形県労働者福祉協議会 理事長(連合山形 会長))
  3. 大学生に職場の“リアル”を伝える情報労連「明日知恵塾」

    対馬 洋平(情報産業労働組合連合会 総合組織局)
  4. レイバーセンターが取り組む労働教育

    青野 恵美子(明治大学労働教育メディア研究センター 客員研究員)
  5. 弁護士によるワークルール教育

    -ワークルール教育推進法の制定を-
    平井 康太(日本労働弁護団 事務局次長/東京法律事務所 弁護士)

【研究ノート】

『労働組合の「ジェンダー平等」への挑戦』

-調査からみた女性役員の選出と育成-
後藤 嘉代(労働調査協議会・主任調査研究員)

【Research Box】

組織化を進めるうえでの問題点は「組織化対象者の組合への関心が薄い」

-厚生労働省「令和3年 労働組合活動等に関する実態調査 結果の概況」より-

【連載】

次世代ユニオンリーダーに聞く(国際研究編)(11)

篠田 徹(早稲田大学 社会科学総合学術院・教授)

[ワンポイント・ブックレビュー]

濱本真輔著『日本の国会議員-政治改革後の限界と可能性』中公新書(2022年)

▲Top

7月号

【New Wave】

もうひとつの日本代表

伊藤 彰英(日本基幹産業労働組合連合会 事務局次長)

【かいがい発】

フランス語のmetierをどう訳す:職業あるいはジョッブ?

鈴木 宏昌(早稲田大学名誉教授、IDHE-ENS-Paris-Saclay 客員研究員)

特集 ジョブ型を考える

  1. ジョブ型雇用社会とは何か

    濱口 桂一郎(独立行政法人労働政策研究・研修機構 研究所長)
  2. 労働組合は「ジョブ型雇用」にどう対応すべきか

    今野 浩一郎(学習院大学名誉教授、学習院さくらアカデミー長)
  3. 多様な働き方を可能にするジョブ・ベースのマネジメント

    奥野 明子(甲南大学経営学部 教授)
  4. <インタビュー>日立製作所におけるジョブ型人財マネジメント

    橋本 修平(日立製作所労働組合 書記長)
  5. <インタビュー>KDDIにおける新人事制度

    長谷川 強(KDDI労働組合中央本部 副中央執行委員長)
    永渕 達也(KDDI労働組合中央本部 政策局長)

【Research Box】

落ち込んでいるOFF-JT、計画的OJTの実施率
自己啓発を行う上での問題点は「仕事が忙しくて余裕がない」

-厚生労働省 令和3年度「能力開発基本調査」(2022年6月公表)より-

【連載】

次世代ユニオンリーダーに聞く(国際研究編)(12)

篠田 徹(早稲田大学 社会科学総合学術院・教授)

[ワンポイント・ブックレビュー]

『非正規教員の研究―「使い捨てられる教師たち」の知られざる実態』時事通信社(2022年)

▲Top

8月号

【New Wave】

家族の成長

内田 文子(電機連合 中央執行委員)

【かいがい発】

「フリーサイズ」が意味するもの:ファッションにおける多様性・公平性・包括性

鈴木 和子(テキサスA&M大学 社会学部 准教授)

2021~2022年労調協共同調査
「第5回 次代のユニオンリーダー調査」調査報告

労働調査協議会

調査結果の概要

第1章 調査回答者のプロフィール

第2章 組合役員としてのキャリア

第3章 職場における組合活動

第4章 組合活動におけるオンラインツールの活用状況

第5章 労働組合に対する考え方

第6章 組合役員の社会意識

「次代のユニオンリーダー調査」時系列比較

「第5回 次代のユニオンリーダー調査」調査票

[ワンポイント・ブックレビュー]

稲上毅 編『成熟社会のなかの企業別組合―ユニオン・アイデンティティとユニオン・リーダー』日本労働研究機構(1995年)

▲Top

9月号

【New Wave】

「共感」の意味を考えてみよう

麻生 裕子(連合総合生活開発研究所・主任研究員)

【かいがい発】

格差社会とShared Capitalism

加藤 隆夫(コルゲート大学経済学部 W.S.Schupf Professor)

特集 「家族」の変化と仕事、生活

  1. 「男は仕事、女は家庭」という意識と仕組みの残像-雇用管理の課題と必要な理念

    駒川 智子(北海道大学大学院教育学研究院・准教授)
  2. 家事・育児・介護を誰と分担するのか

    永井 暁子(日本女子大学人間社会学部・准教授)
  3. 「家族」「世帯」の変化と社会保障

    神尾 真知子(日本大学法学部・特任教授)
  4. シングルマザーの貧困はいつまで続くのか?

    中囿 桐代(北海学園大学経済学部・教授)
  5. 現代日本の若年層における結婚に対する意識の変容

    三輪 哲(東京大学社会科学研究所・教授)

【参考資料】

「令和4年版 男女共同参画白書」

内閣府男女共同参画局(2022)

【Research Box】

統計からみた「家族」の変化

-総務省統計局「令和2年国勢調査」より-

[ワンポイント・ブックレビュー]

アダム・プシェヴォスキ著、粕谷祐子・山田安珠訳『それでも選挙に行く理由』白水社(2021年)

▲Top

10月号

【New Wave】

自然のなかの自分を感じて

小林 美奈子(日本教職員組合・書記次長)

【かいがい発】

コロナ禍からの復活を期すタイの今

CHOOMPLANG NATTADECH(タイ国立タマサート大学 助教授)

特集 コロナ下における勤労者の生活と意識

  1. コロナ下の勤労者の意識変化とテレワークの動向

    長田 亮(公益財団法人 日本生産性本部 主任研究員)
  2. 連合「モバイル世論調査」から見えるコロナ禍で働く人の実情

    山根 正幸(連合 企画局長)
  3. 「家族」「世帯」の変化と社会保障

    神尾 真知子(日本大学法学部・特任教授)

    <調査結果の紹介>

  4. UAゼンセン 「組合員意識調査」

  5. 自治労 「コロナ禍における保健所等・医療機関で働く組合員の意識・影響調査」

  6. 電機連合 「ウィズ・アフターコロナ社会のワークスタイルとキャリアに関する調査」

[ワンポイント・ブックレビュー]

ジェシカ・ブルーダー著(鈴木素子訳)『ノマド~漂流する高齢労働者たち』春秋社(2018年)

▲Top

2022年 2021年 2020年 2019年 2018年 2017年 2016年 2015年 2014年 2013年 2012年 2011年 2010年 2009年 2008年 2007年 2006年 2005年 2004年 2003年 2002年 2001年 2000年 1999年 1998年 1997年 1996年